日本の女性が第１子を産む平均年齢はいまや３０．６歳。若いうちに子どもを産み育てることが難しくなり、不妊治療を受ける人が増えています。明治大の藤田結子准教授による解説です。

◇３人に１人が治療に２００万円以上を支出

現在、赤ちゃんの約４人に１人は３５歳以上の母親から産まれています。不安定な雇用やキャリアのために、出産を先延ばしした女性も少なくないでしょう。３５歳を過ぎてから運よく、すぐ出産できる人もいますが、妊娠しにくくなる人の割合は増えます。

不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦は、２０～４０代夫婦の６組に１組と言われています。
日本産科婦人科学会によれば、２０１３年に国内で行われた体外受精の件数は約３７万件で、１０年前の３倍以上に増えました。

女性の問題と捉えられがちですが、男性側に原因がある場合も少なくありません。世界保健機関（ＷＨＯ）は、不妊原因が男性のみにある場合が２４％、女性のみが４１％、男女ともが２４％、不明が１１％－－という調査結果を報告しています。

不妊治療にはかなりのお金がかかります。NPO法人Fineの１３年調査では、不妊治療費に１００万円以上を支払った人が、回答者の過半数を占めました。また、回答者の３人に１人は２００万円以上を支出していました。
なぜ人々は、これほど多くのお金を不妊治療につぎ込むのでしょうか。

◇「人工授精」で１５万円は序の口（以下省略）
※以下の部分はソース元にてご確認ください。

ソース/yahoo!ニュース（毎日新聞社）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160117-00000012-mai-soci